自社EC|ソーシャルギフト機能とは?ECサイトへ導入するメリット・デメリットと運用のポイントを解説

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近年、SNSの利用率上昇や新型コロナウイルスの影響で、対面ではなくソーシャルサービスを通じてギフトを贈れる「ソーシャルギフト」の市場が拡大しています。プレゼントを贈る側は、ソーシャルギフト機能を導入しているECサイトで決済に進むだけで手軽に贈り物をできるのが魅力です。

一方、売上アップのためにソーシャルギフト機能の導入を検討しているものの、仕組みや方法がわからず、困っている人も多いのではないでしょうか。

本記事では、ソーシャルギフト機能を導入する方法や、導入することによるメリット・デメリット、運用のポイントを紹介します。

ソーシャルギフトとは?

 ソーシャルギフトとは、送りたい相手の住所が分からなくても、メール・LINE等のSNSを使用してギフトを贈ることのできるサービスのことを指します。代表例としては「LINEギフト」「giftee」などがあります。

ソーシャルギフトを利用してプレゼントを贈る場合、ソーシャルギフトを導入しているECサイトで決済に進むだけで贈ることができます。受け取る側も、購入者から送られてきた「専用URL」にアクセスし、発送先住所・受け取り場所・日時を設定することでプレゼントの受け取りが完了します。

大手メッセージアプリであるLINEも、「LINEギフト」を強化しており、2022年時点で国内2,000万人のユーザーを獲得しています。

ソーシャルギフトの贈り方

ソーシャルギフトを贈るまでのステップは以下の通りです。

  1. ソーシャルギフトサービスを決める
  2. 贈りたいギフトを選択する
  3. メッセージ・画像等の設定
  4. ギフトの注文
  5. ギフトを受け取るためのURLを贈りたい相手に共有する
  6. 受け取る側がURLから必要な情報を入力する

ギフトの選択から発注までオンライン上で完結することができます。

ソーシャルギフト機能を導入する方法

ソーシャルギフト専用のモールに出店

手軽にソーシャルギフト機能を導入したい場合は、既存のソーシャルギフト専用のモールに出店するのがおすすめです。例えば、「giftee」や「LINEギフト」といったサービスを利用することで、自社の商品やサービスを手軽にソーシャルギフト化することが可能です。

また、ソーシャルギフト専用モールに出店することで、自社で新たにシステムを開発する必要もなく、モールの集客力を活用できるのも大きなメリットです。

ただし、モールに出店する際には販売手数料が発生します。金額や条件に注意しながら、自社の商品やサービスに合ったモールを選ぶようにしましょう。

自社ECサイトにソーシャルギフトの機能を導入

自社のECサイトにソーシャルギフト機能を導入する場合、販売手数料をおさえてソーシャルギフトを提供できます。モール出店と比較して制限が少なく、自社の方針に合わせた独自の機能を実現することも可能です。

自社ECサイトにソーシャルギフト機能を導入する際は、「複数配送先対応」「のし/ラッピング対応」といったギフトならではの機能を提供するようにしましょう。

しかし、自社で開発する場合には構築に時間もコストもかかります。現在ソーシャルギフトに対応した国内の自社ECサイトは、有名百貨店をはじめとする大規模のサイトがほとんどです。

自社開発が難しい場合にはギフト対応可能なECサイト構築サービスを実施している企業に委託するのが適切です。

ソーシャルギフト機能を導入するメリット

ソーシャルギフトは、ちょっとした感謝やお祝いを伝える際のカジュアルギフトとして利用されることが大半です。値崩れしにくく、商品のブランドを維持しやすいギフト市場は、多くの事業者にとって魅力的な領域です。

メリットを知った上でソーシャルギフト機能を導入することで、力を入れるべきポイントを把握できます。それでは、どういったメリットがあるのか見ていきましょう。

新規客層(潜在顧客)やリピーターを獲得できる

ギフトを受け取った人は、必ず商品やブランドの存在を認識することになり、ギフトを贈った人から受け取った人へと認知が広がります。受け取った人は、ギフトというサービスの性質上、商品に対してポジティブな印象を持ちやすいため、その人が新規ユーザーとなる可能性もあります。

また、自分がギフトとして贈ったお菓子を食べたくなり、再度自分用として購入するなど、リピーターとなるケースも少なくありません。受け取った側についても同様にリピーターになったり、比較的安価なお試し商品から主力商品の購入に繋がったりする場合もあります。

販売経路を増やせる

ソーシャルギフトを通じて、企業は販売経路を拡大できるため新たなユーザーを獲得する機会を得ることが可能です。

アンケートのお礼を電子ギフトで送付したり、商品のサンプルや購入特典のノベルティを電子ギフトで配布するなどの施策も可能です。プロモーションやブランディングの一環にもなり、認知度向上につなげることもできるようになります。

ソーシャルギフト機能を導入するデメリット

大きなメリットがあるソーシャルギフト機能ですが、デメリットもあります。デメリットを理解した上で実施するかの検討を進めましょう。

機能に慣れていない場合は使用期限切れになってしまう可能性がある

ソーシャルギフトは受け取る側もインターネット操作に慣れていることが前提条件の形態です。ギフトの受取りURLに期限が設定されているため、操作に問題があり期限切れになってしまうケースもあります。

ソーシャルギフトはシニア層にはややハードルが高く、ターゲットの年齢層が絞られる点がデメリットです。

商品が購入されない場合の返金対応に手間取る

クレジットカード決済ならキャンセルが容易ですが、銀行振込の場合は返金手続きが必要なため、手間がかかります。また、受け取った側が手続きを忘れて日数が経過すると、自動的に注文キャンセルや返金処理が行われる場合もあり、在庫管理が煩雑になることもあります。

現在は、利用が遅れて期限が切れてしまったり、受け取りが完了していない場合に、自動的に通知を送る機能が実装されているサービスもあります。手続きの締め切りやリマインダー機能の明確な表示をし、利便性を向上させることも大切です。

機能を追加するほどコストがかかる

ギフトECでは、ギフト特有のラッピングやのし対応、分割配送対応など通常のECサイトよりも必要な機能が増えます。

必要な機能を追加すればするほどコストが高くなっていく点がデメリットとなります。

ソーシャルギフト運用のポイント

ソーシャルギフトを実装するにあたって、下記のポイントはおさえて運営を行いましょう。
ギフトというサービス特性を活かして、ユーザーニーズに沿った機能を入れることが重要です。

ギフト梱包に細かく対応する

まず、ギフト梱包に細かく対応することが重要です。

一例として、ギフトラッピングやのし、メッセージカードの作成や封入があげられます。のしやメッセージカードは用途によって違いがあり種類が多く、都度対応では現場が混乱してしまいます。ある程度のフォーマットやメッセージのテンプレートを準備することでユーザーの利便性を高める工夫が必要です。

テンプレート以外の選択肢を用意するなど臨機応変に対応する場合は、現場への指示が難しくヒューマンエラーが発生しやすくなります。こうしたミスを防ぐためには、物流代行会社の利用もおすすめです。

分割配送に対応させる

分割配送は必須ともいえる機能ですので必ず実装しましょう。

ギフト配送の特徴として、複数の商品を同時に購入し一度に複数の住所に届けるということがよくあるからです。たとえばお歳暮やお中元、結婚祝いのお返しなどは1回の注文で配送先が複数に分かれます。その際、ユーザーが配送先ごとに都度購入を行っていては多大な手間がかかってしまいます。

そのため、ギフトECでは一度の注文で複数の配送先の設定ができる機能が必要です。

名入れ機能を実装する

ギフトでラッピングやメッセージカード以外にも外せないのが、名入れ機能です。

小物や雑貨、お酒などについては贈る相手の名前を入れるサービスをおこなうことで他のショップとの差別化ができます。

具体的には、文字制限やフォントの選択、名入れ代金の上乗せなどを機能として追加する必要があります。

AIやおすすめ機能を実装する

ギフトECでは、贈る相手との関係性、シチュエーションや年齢をもとにあらかじめオススメをピックアップしておく必要があります。ギフトを選ぶ際には相手の欲しいものが分からない、選ぶのに時間がかかるという悩みが多いためです。

予算に余裕がある場合、AIを活用して贈る相手の好きなものや年代、趣味などを分析しおすすめを抽出するツールを利用するのも便利です。

まとめ

今回はECでの利用が広がるソーシャルギフトについてご紹介しました。
ユーザーの利便性向上だけでなく、これまで自社商品やブランドに興味がなかった潜在顧客の掘り起こしが可能となる便利な機能ですので上手に活用して売上アップにつなげましょう。

Proteinumでは元楽天コンサルタントが在籍しており、集客も含め、分析~戦略立案~実行まで一気通貫してサポートするコンサルティングサービスを提供しています。
「ECサイトの構築を検討している」「既にECサイトは運用しているが、売上アップのためにどのように動けばよいか悩んでいる」という方は、お問い合わせフォームからお気軽にご相談ください。

こちらの記事が皆様のお役に立てていますと幸いです。

Writer米沢 洋平

株式会社Proteinum 代表取締役

大学卒業後、楽天株式会社に入社。 初期配属は東北エリアグループにて、牛タンやりんごなどの東北の名産品の販売支援に従事。 その他、アパレル業界を専門として、大手企業を中心に各種ECコンサルティング活動に従事 (のべ担当店舗数700以上)。楽天を卒業後、経営コンサルタントの道へ進み、小売企業を中心に様々な業界において経営コンサルティング業務に従事(事業戦略策定、実行支援、EC戦略策定等)その後、株式会社Proteinumを創業。”EC業界にとってなくてはならない存在に”をミッションに、現在は自社ブランドの立ち上げとクライアントのEC事業の支援に従事。

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