EC業界の基本から今後の課題とは！？EC売上ランキングも大公開！

本記事を閲覧頂きありがとうございます。
我々はECにおける総合的な売上向上サービスを展開しています。
楽天、Amazon、Yahoo!ショッピングの大手ECモールや自社サイトのご支援実績のもと、EC売上向上のノウハウをお届けします。

01.EC 業界とは

ECとは、Electronic Commerce（電子商取引）の頭文字から来ており、PCやスマートフォンを使用しインターネット上で商品を販売することができます。ほかには「eコマース」や「ネットショップ」などと呼ばれています。代表的なECモールとしては、Amazon、楽天、ZOZOTOWNなどが挙げられます。実店舗での買い物と違って、好きな時間に・好きな場所で自由に買い物ができる手軽さがECの魅力の一つです。

02.EC 業界で知っておくべきことは？

02-1.自社ECとモール型ECサイト

ECサイトには、「自社でECサイトを構築する」ものと、「ECモールに出店する」ものの2パターンがあります。 自社ECサイトは、自社のECサイトを立ち上げる方法です。店舗で例えるなら、自分たちのお店を構える路面店のようなものです。

モール型ECサイトは、楽天市場やYahoo!ショッピングなどのECモールの中に、ECサイトをつくる方法です。両者もメリットデメリットがあるので、それを踏まえて自社に合うECサイト構築方法を決めましょう。

02-2.EC担当者の基本的な仕事内容

ECサイト担当者の仕事内容は「フロント業務」「バックエンド業務」の大きく2種類に分けられます。

フロント業務の内容は、商品企画 / 仕入れ/ 製造 / ECサイト制作 / 更新管理 / webマーケティングが主な業務になります。ECサイトへの集客を目的とし、そのため、フロント業務が上手くいかないと、ECサイトへの集客ができず、売り上げにつながりません。まずはフロント業務を重点的に行い、新規顧客の獲得が上手くいくようになったら、バックエンド業務にも力を入れてリピーター対策を強化していくと良いでしょう。

バックエンド業務の内容は、受注内容の確認 / 入金確認 / 在庫の確認と商品ピックアップ /商品の検品作業・梱包 / 配送 / 商品配送のメール / アフターサービスなどが主な業務になります。ECサイトで商品が売れた後の仕事内容となります。注文後に商品が問題なくスムーズにお客様に届くように対応する必要があります。この業務でミスをするとクレームの発生、次回の注文に繋がらないなど、ECサイトの成長や顧客作りを妨げることになります。顧客満足度を高めるために、ミスをせずにバックエンド業務を遂行することが大切になります。バックエンド業務を強化してリピート率を向上させることが、継続的に売れるECサイトに秘訣です。

02-3.オムニチャネル

「オムニチャネル」とは、実店舗やネット店舗、SNSなどあらゆる販売経路（チャネル）を統合・活用する販売戦略のことです。

特に実店舗を持つ小売業界（食品やアパレルなど）において、オムニチャネル化が進んでいます。購入までの経路やタイミングが多様化しているため、消費者が買いたいと思ったタイミングで買える仕組みが求められるようになり、登場したのがオムニチャネルになります。小売業界を中心に、ECサイトでも導入が進んでいます。

03.EC 業界のトレンド

03-1.D2C（Direct to Consumer）

D2C（Direct to Consumer）とは、企業や個人が製品の企画・製造・販売を一貫して行うビジネスモデルのことです>とくに、ECサイトを中心とした通信販売のビジネスで、自社で企画・製造した商品を自社のチャネルを通して消費者に直接販売するモデルを指しています。

現在のeコマース市場はECモールのシェアが圧倒的であるため、メーカーとしてはこういったモールへの出店は魅力的ではありますが、モール内には競合製品もあるため自社が埋没してしまうリスクや、モールと自社間での販売ポリシーの不一致、コスト負担といった課題もあります。

そうした課題がありながら、シェアを順調に伸ばし続ける巨大モールに危機感を感じたメーカー側が今後の課題として重要としているのがD2C（Direct to Consumer）です。自社での直販なら、販売方法を完全にコントロールする事が可能なります。近年はSNSやオウンドメディアによるマーケティングも普及しており、消費者とコミュニケーションが取りやすくなっています。

自社でのECサイト構築や、決済システム導入がしやすい環境が整っていることも、D2C（Direct to Consumer）が広まっている背景として挙げられます。

03-2.ライブコマース・インフルエンサーマーケティング

インフルエンサーマーケティングとはインフルエンサーがSNSなどを使って、商品をプロモーションして販売につなげるビジネスモデルになります。インターネットやスマートフォンの普及とSNS利用の拡大に伴い、Instagramを中心にインフルエンサーマーケティングが定着してきています。

さらに、近年ではインフルエンサーがリアルタイムの動画配信によって購買を促すライブコマースも普及しています。動画やライブコマースを用いたマーケティングを導入する動きはアパレル企業を中心に増えており、今後も拡大していくと予測されています。

ライブコマースについては、下記記事で詳しく解説しているので読んでみてください。

04.EC 業界の課題とは？

04-1.集客・プロモーション

ECサイトへの集客がなければ売上は上がりません。集客ができない原因としては、「広告プロモーション不足」「SEO対策が不十分」の大きく２つの理由が考えられます。

集客を改善させるためにまずやるべきことは広告プロモーションです。特に検索連動型広告（リスティング広告）は大きな予算をかけなくてもスタートできるので、認知を得るには必ず取り組むべき施策の1つです。また、SNS（TwitterやFacebook、Instagramなど）の広告を活用するのも効果的です。さらにSEO対策を見直し、検索結果の上位表示を目指すことで集客力の改善が期待できます。

04-2.顧客・リピーターの獲得

長期的な売上を確保するためには、定期的にサイトで買い物をしてくれる顧客・リピーターの獲得が重要になります。

メルマガなどで値下げ情報やセールのお知らせ、クーポンの配布などで販促活動を行い、定期的にコンテンツを随時増やすなど、繰り返し見たくなるような更新性や魅力を持たせる工夫 をするのも顧客・リピーターの獲得に効果的です。

05.EC 業界ランキング

05-1.EC業界 売上高ランキングTOP10（2021-2022年）

トップとなったのがアマゾンです。楽天グループやZホールディングスの出店タイプと異なり、アマゾンはあくまで事業者がマーケットプレイスに出品を行うモデルになります。アマゾンとしては事業者が商品を出品・販売することで得られるデータを基に、一定以上の売り上げ・利益が見込める商品についてはアマゾンが仕入れを行い、直販することで規模を伸ばしています。

今後、モール型ECが直販の比率を高める傾向が見られるため、モール型ECに依存している事業者は自社サイトの構築が重要になります。ランキングに名を連ねる企業の多くが自社サイトを運用している点を踏まえ、モール型ECに出店するだけではなく、自社サイトを含めてお客様が買い物をしやすい仕組みづくりが、今後の課題になっていくでしょう。 ※掲載されているランキングの売上は、楽天グループがインターネットサービス事業、Zホールディングスはコマース事業(ヤフー、ZOZO、アスクル含む)、売上高を参照しています。Yahoo!ショッピングや楽天市場として直販を行っている売上高とは異なるためご注意ください。

※引用元：株式会社デジタル＆ワークス「業界動向サーチ」EC業界 売上高ランキング

06.まとめ

日本国内のEC化率は毎年右肩上がりで成長しており、企業の成長のために、EC業界への参入や、店舗とECの垣根をなくすオムニチャネル戦略の動きが加速していくでしょう。今後も成長していく将来性のあるEC業界の市場規模や動向を押さえる参考になりますと幸いです。

Writer米沢　洋平

株式会社Proteinum　代表取締役

大学卒業後、楽天株式会社に入社。 初期配属は東北エリアグループにて、牛タンやりんごなどの東北の名産品の販売支援に従事。 その他、アパレル業界を専門として、大手企業を中心に各種ECコンサルティング活動に従事 （のべ担当店舗数700以上）。楽天を卒業後、経営コンサルタントの道へ進み、小売企業を中心に様々な業界において経営コンサルティング業務に従事（事業戦略策定、実行支援、EC戦略策定等）その後、株式会社Proteinumを創業。”EC業界にとってなくてはならない存在に”をミッションに、現在は自社ブランドの立ち上げとクライアントのEC事業の支援に従事。