ECとは？ECビジネスの基礎、事業概要を徹底解説！自社販売・モールの選定基準から具体的な売り方まで
本記事を閲覧頂きありがとうございます。
我々はECにおける総合的な売上向上サービスを展開しています。
楽天、Amazon、Yahoo!ショッピングの大手ECモールや自社サイトのご支援実績のもと、EC売上向上のノウハウをお届けします。
本記事ではEC(Electronic Commerce)について、事業の概要から販売、販売後の売り方まで解説します。
Contents
ECとは
ECとはElectronic Commerceの略称です。日本語では「電子商取引」という意味になります。
ECを導入することにより、オンラインで物やサービスの売買、契約、決済などが実施でき、実店舗なしでの事業展開が可能となります。
実店舗と比べて維持費用がかからず、場所の制限もないので低コスト、低リスクで始められます。
ECでは洋服や食べ物等の物品から、オークション、旅行代理店、コンテンツ配信など、各種BtoCサービスも売買されています。
現在では広く展開されているECは、日本では1990年代後半に本格化しました。1997年に楽天市場がサービスを開始し、国内発の最初のECショッピングモールとなりました。
その後多数の企業がEC事業へ参入し、スマホの普及や社会全体のIT化に伴いEC利用者数も増加しました。
BtoC EC(物販系分野)の市場規模、成長率の推移
日本国内でのEC市場規模は年々拡大傾向にあります。
2021年に経済産業省が発表したデータでは、2020年度物販系分野BtoCのEC市場規模は12.2兆円と、前年比+21.7%で伸長しています。
コロナ過の影響もありますが直近でも楽天市場・Amazon・Yahoo!ショッピング等の大手ECモールも堅調に売上を上げており、
今後も伸びていくと推察されます。
楽天市場等のモールや自社等、ECの種類と選定基準
モール型EC
日本国内では楽天市場・Amazon・Yahoo!ショッピングといえばイメージしやすいと思いますが、
百貨店やショッピングモールのように、複数のショップが出店している、もしくは複数のショップが商品を出品しているプラットフォームをモール型ECやECモールと呼びます。
モール自体に集客力があり、運営側のサービス環境も整っているため、すぐに集客しやすいメリットがあります。
選定に関しては基本的には楽天市場が大きい市場がありますが、型番商品ですとAmazonの方が売りやすかったり、Yahoo!ショッピングに関しては初期・運用費用が無料という利点もあるため、
会社の状況や商材によって戦略を練った上で選定する必要があります。
そのほか、Qoo10のようにターゲット層を若い女性に絞りマーケティングを行っているモールや、au PAY マーケットのように携帯キャリアとの連携を利用してユーザーを囲いこんでいるモールなど、
それぞれの特徴を活かして利用者を拡大しているECモールも存在します。
自社EC
自社でBtoC ECサイトを立ち上げる場合、大きく分けて3つのサイト構築方法があります。
モールと比較し手数料を抑えられる他、サイト構築の自由度が高いというメリットがある一方で、
自由度が高い分施策の選定が難しくリソースを取られてしまったり、初期集客の難易度が高いというデメリットもあります。
目的や想定売上に応じて構築方法を選定しましょう。
ASP
ASPは、比較的ローコストでサイト立ち上げができるECプラットフォームです。
クラウド上でサイトを作るのでサーバーを用意する必要がなく、短期間で手軽にネットショップをはじめられる一方、カスタマイズできる範囲はあまり広くありません。
futureshop、Makeshop、Shopify等も代表的なASPカートです。
ECパッケージ
ECパッケージでは商品管理や掲載する文章や画像などのコンテンツ、ブログ機能・メルマガに至るまで、ECサイトの基本的な運用を網羅できます。
機能の充実したサイトを作れる一方、ASPと比較しコストがかかります。
基準としては、ECサイト上で億単位の年商を目指す事象者に向いているプラットフォームです。
クラウドEC
クラウドECは共通となる箇所のプラットフォーム(常に最新状態へとアップデート)と、
独自にカスタマイズできる箇所で構成されています。
ASPとECパッケージのちょうど中間のようなイメージです。
ECサイトの具体的な構築方法については、下記記事を参考にしてください。
ECを運営するにあたってのメリット・デメリット
メリット
EC運営にあたってのメリットとしてまず最初に挙げられるのは、場所に縛られず販売が出来ることです。
たとえば実店舗の場合、集客力はリッチに大きく依存してしまいます。
その点ECでは場所を問わず集客することが可能です。
また、実店舗では販売員がいなければ商品を売れませんが、ECでは24時間販売可能になる点も大きな魅力です。
最後に、EC上では多数のデータが取れるため、売上向上に向けた詳細な分析も可能です。
デメリット
一方でデメリットとしては、まず価格競争の激しさが挙げられます。
Web上では実店舗と異なり他商品との比較が容易であるため、特に型番商品においては良くも悪くも価格の調整が最重要点となります。
また、上述の通りどこからでも集客できる魅力がある一方、裏返すと販売エリアが広すぎるという捉え方もできます。
そのためWeb広告やSEO対策が必須となります。
実際にECを運営するにあたっての具体的な事業内容
集客施策の選定・実施
繰り返しになりますが、ECにおいては集客対策が必須になります。
Web広告の運用や記事作成等のSEO対策から、顧客インタビューなどのコンテンツマーケティング、SNS運用の集客施策の検討が必要です。
それぞれしっかりと目標を定めた上で優先順位を付けて実施し、PDCAを回せる体制を構築しましょう。
ページやバナーの制作・ポイントやクーポンの運用
集客施策に注力しつつ、並行して考えるべきなのはCVRの観点です。
せっかくアクセスが取れたとしても実際の購買に繋がる施策がなければ集客の意味が薄れてしまいます。
そこで、商品ページの作りこみや回遊バナーの制作、
転換施策としてのキャンペーン立案やキャンペーン時のポイント付与、クーポン配布施策が必要になってきます。
こちらも集客同様、しっかりと結果を振り返った上で次に繋げていく必要があります。
その他
その他受発注の管理や、CS(問い合わせ対応)の整備も必要となります。
円滑にEC運用を進めるためにも、しっかりと整えなくてはなりません。
まとめ
ここではECの概要や実際の事業の進め方について解説しました。
事前に目的を整理した上で、適切な運用を心掛けましょう。
運用にお困りの際は弊社までお問合せください。
株式会社Proteinum 代表取締役
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