自社ECでの決済方法は？選ぶ際のポイントを解説！

ECサイトで最もよく使われている決済サービス

決済サービスにはどんなものが多く使われているのでしょうか。

総務省が行った「インターネットを使って商品を購入する際の決済手段の推移」の調査によると、クレジットカードがかなり高い割合ですが、その他の決済手段も多く使われていることが分かります。

参照：総務省　令和2年　通信利用動向調査報告書

決済サービスの種類と特徴

ここではクレジットカードを含めた8つの主要な決済手段について説明していきます。

クレジットカード決済

上記の総務省の調査の通り、最も普及している決済方法がクレジットカード決済です。
ユーザーからは利便性が高く、事業者側から見ても代金未納を防ぐことができ、資金計画を立てやすくなるなど、かなりのメリットがあります。

デメリットとしては、ユーザー側は個人情報を入力することや提供することによるリスク、事業者側は決済手数料や、不正利用などによる「チャージバック」が起きるリスクがあります。

クレジットカード決済の多通貨決済

コンビニ決済

コンビニ決済には、先に代金の支払いを確認してから商品を発送する「前払い方式」と、商品到着後に支払いをしてもらう「後払い方式」の2種類があります。

最大のメリットは、クレジットカードを保有していないユーザーでも利用可能な点です。クレジットカードを作れない18歳未満のユーザーでも、コンビニ決済であれば手軽に利用することができます。また、特に前払いでは入金を確認してからの商品発送となるため、代金を回収できないリスクがないのも大きな魅力です。

デメリットは、ユーザーにコンビニまで足を運んでもらわないといけない点です。特に後払いの場合、払込票を送っても手間が掛かるので支払いが滞る、なんてこともあるリスクがあります。

代金引換

代金引換（代引き）は配送された商品と引き換えに代金を支払うので、商品の紛失リスクもなく、代金を回収できないというリスクも極力減らすことができる点がメリットです。
また、コンビニなどに足を運ばなくて良いのも便利な点です。

デメリットとしては、受け取り拒否や、ユーザーの長期不在による返送のリスクがあります。
1週間ほど不在が続くと、配送業者の保管期限を過ぎてしまい、事業者まで返送されてしまう可能性があります。

銀行振込

銀行振込は歴史の長い支払い方法で、特に高齢のユーザーにも理解してもらいやすいのは大きなメリットです。また事業者にとっても、他の方法と違って事業者側に手数料が発生しない点は大きなメリットと言えるでしょう。

現在はインターネットバンキングの普及などで24時間振込が可能になり、利便性も大きく向上しましたが、事業者側の入金の消込作業が大変なのと、銀行のシステム上15時以降の入金は翌日の処理になってしまう点はデメリットになります。

キャリア決済

スマートフォンが普及した現在では、キャリアからの請求として購入できるキャリア決済はメリットが多くあります。
毎月のキャリアの支払いと一緒に支払いになることで手間が減ることや、クレジットカードの個人情報を送らなくても良いことが大きなメリットとして挙げられます。

ユーザーにはかなりメリットが多いのですが、事業者側はデメリットが多く存在します。
手数料がクレジットカードよりも高いことが多く、また各キャリアごとに仕様が異なるので、導入前に運用を考慮する必要があるのが難点です。

電子マネー

Suicaなどの交通系ICカードや、nanacoやWAONなど各店が展開しているICカードなど、近年種類が増え続けていますが、最大のメリットはユーザーの利便性です。少額の利用でも手軽に利用できることや、クレジットカードを持っていない人もチャージをして利用可能です。

ただ、特に高額な商品を購入する場合には、プリペイド式の電子マネーには不便で、高額商品購入の際に選択されることは少ない点がデメリットです。
商品によっては利用しづらい面もあります。

ID決済

ID決済とは、Amazonや楽天、PayPayなどに登録されたクレジットカード情報や会員情報を連携して、ECサイト上で情報の追加入力なしに決済できるサービスです。

購入時に通常であれば、配送情報やクレジットカード情報を入力する必要があるのですが、ID決済を導入することで、元から登録されている情報を活用して決済を行えます。結果として、ユーザーが手間なく決済を実施できるため、購入率がアップすることがメリットです。
また、ECサイトで初めて購入するユーザーも決済情報などの入力が不要になるため、既存のユーザーよりも、新規顧客の獲得はより実施しやすくなります。

デメリットはクレジットカード情報や会員情報を連携しているため不正利用のリスクがあることです。

以下の流れで利用します。

• カートに商品をいれる
• ID決済サービスの認証画面でログイン
• 該当のID決済サービスの登録情報をもとに決済実行

ユーザーからすると難しい操作はなく、指示に従っていけば問題なく決済できます。通常であれば初めてECサイトを利用するユーザーも追加情報入力が不要になるわけです。

以下でそれぞれの種類を紹介します。

Amazon Pay（アマゾンペイ）

「Amazon Pay」は、Amazonアカウントに登録された会員情報やクレジットカード情報と連携して、決済できるID決済です。以下がAmazon Payの特徴です。

• 売上アップの実績がある：
  Amazon Pay導入ショップでは初日で約30%の購入者が利用、現在は全体の約40%の購入者が利用しているという実例や、導入後の売上が昨年比で1.5倍になったというデータがあります。
• Amazonギフト券の利用ができる：
  決済時にAmazon Payを選択するとAmazonアカウントに登録されているギフト券が利用できるようになります。

楽天ペイ

「楽天ペイ」は、楽天会員情報に登録されている配送情報やクレジットカード情報を利用できるID決済です。以下が楽天ペイの特徴です。

• 楽天ポイントの獲得及び利用ができる：
  決済時に楽天アカウントにログインすることで、ユーザーは取得済みの楽天ポイントを利用することができます。また、クレジットカード払い （楽天カード）、楽天ポイント、楽天キャッシュ払いの場合のみ1％楽天ポイントが付与されます。
• 楽天ポイントの獲得及び利用ができる：
  商品詳細ページに楽天ポイント保有数を表示する「ポイントパーツ」を設置することができます。楽天ポイントの利用効果で注文数や単価UPが期待できます。

PayPay

「PayPay」は現金ではなく、PayPayにチャージした金額を用いて支払うことができます。以下がPayPayの特徴です。

• 購入者向けキャンペーンが随時開催：
  PayPayでは購入者向けのキャンペーンが随時開催されているため、PayPayでの決済を可能にしておくと、キャンペーンの販促効果に相乗りできます。
• 24時間365日相談可能な電話窓口：
  いつでも相談できる加盟店向け窓口が設置されているため安心です。
• 不正利用・セキュリティ対策：
  不正は24時間監視、未然に防ぐテクノロジーや専任スタッフが導入されています。また、不正と判断された取引は原則被害の全額をPayPayが負担してくれます。
• 若年層ユーザーへの訴求ができる：
  銀行口座からチャージして利用する決済のため、クレジットカードを持たない層も購入可能です。

LINE Pay

「LINE Pay」は、現金ではなく、LINE Payにチャージした金額を用いて支払うことができます。以下がLINE Payの特徴です。

• 新規顧客獲得に期待ができる：
  銀行口座・ATM、店頭からのチャージで、クレジットカードをもたないユーザーもスムーズに購入することができます。LINE Payの導入で新規の購入率が3％未満から6％へと倍に増えた事例もあります。
• 決済手数料が安い：
  通常、クレジットカード決済手数料が5～6％のところ、「3.45%（物販/サービス）」 でご利用いただけます。
• LINE公式アカウントとの連携機能：
  購入者が「LINE Pay」で支払いを完了した際、ショップのLINEアカウントの友だち追加を促すことができます。
• 若年層ユーザーへの訴求ができる：
  銀行口座・ATM、店頭からのチャージで利用する決済のため、クレジットカードをもたない若年層もスムーズに購入することができます。

複数の決済サービスが必要な理由

前の章で多くの種類の決済サービスを紹介しました。
ECサイトでは複数の決済サービスを導入することが必要とされていますが、その理由は以下になります。

機会損失をなくす

ユーザーが希望する決済方法がなければ、すぐにユーザーは他店舗に同じ商品を探しに行ってしまいます。そのECサイトでしか購入できないオリジナルの商品でない限り、わざわざ手間をかけて違う決済方法を用意しようとするユーザーはかなり少ないでしょう。

カードや電子マネーを利用していない人にとっては、代金引換や銀行振込があることが購入の際の大きな助けになります。ユーザーにはそれぞれの事情があり、支払いの選択肢を増やすことによって、機会損失をなくし、決済方法を理由にした離脱をなくすことができます。

ユーザー満足度を上げる

ユーザーが使用したい決済方法を漏れなく用意することで、商品検索から購入までストレスなくできるようになり、ユーザー満足度を高めることができます。

商品自体のクオリティや配送スピードなどの購入に直結する要素だけでなく、ストレスのない購入環境を他のECサイトよりも整えることでも、ユーザー満足度を向上させて差別化を図ることができます。

使いやすいECサイトの決済会社を見極めるポイント

それでは、どのような視点から決済会社を選べばよいのでしょうか。
まずは、決済サービス自体の使いやすさの面から決済会社を選ぶコツをお伝えします。

使いたい決済方法とECシステムに対応しているか

前提として、現在自分たちが導入しているECシステムに標準対応している決済会社を使いましょう。決済方法導入にあたり新たなシステムを導入しなければならないとなると、当然ながら余計なコストが掛かってしまいます。余分にコストを掛けないためにも、システムが標準対応しているかどうかは必ず確認しましょう。

初期コストとランニングコスト

新たに決済方法を導入する際、初期費用（システム導入料）とランニングコスト（月額/決済手数料）が掛かります。どちらも、必ずいくら掛かるのかチェックが必要です。特に注文件数が多くなることが予想されるサイトの場合、1件ごとに掛かる変動費である決済手数料の割合が大きくなるので、決済手数料により比重を置いて比較する必要があるでしょう。

信頼度の高い企業か

ただ単に手数料が安い会社を選ぶのではなく、その会社自体が信頼できるのかどうか、しっかり見極めることが必要です。

支払いが滞るリスクを踏まえて「財務状況の健全さ」、情報漏洩のリスクを踏まえて「セキュリティレベルの高さ」は必ず見ておく必要があります。一緒に運営していく上で、この後に述べる「サポート体制の手厚さ」も見ておく必要があるでしょう。

サポート体制が手厚いか

ECサイトは24時間365日稼働しています。また、すべてが完璧な訳ではなく、システムの不具合が発生する可能性もあります。また、代引きやコンビニ決済等、人的処理が発生する決済方法にはミスも付き物です。そういった不具合が発生した際、いかにサポートしてもらえるのか、運営していく中で非常に重要な要素になってきます。初期のみではなく、継続して手厚いサポートをしてもらえるのか、しっかり見ておく必要があるでしょう。

顧客の意見を反映させる

ECサイトの決済方法のトレンドは短期間のうちに変わります。
例えば銀行振り込みとクレジットカードが主流であった中、最近はID決済が広まったり、紙を使わず電子媒体のみで完結できるコンビニ決済が普及するなどの変化がありました。
ユーザーが自社に対して求めている決済方法を知るために、定期的にアンケートを取りましょう。
ユーザーにとって使いやすい決済方法を見極め、自社のEC事業の成長フェーズや予算と売上の計画も考慮して適切な決済方法を選択しましょう。

自社ECサイトの売上を上げるための決済サービスの選び方

次に、売上を上げるという視点から決済サービスの選び方をお伝えします。

ユーザーと決済方法の相性

まず考えるべきは、ユーザーとの相性です。特に年代でターゲットがある程度決まっている商品については、その年代が使いやすいとされる決済方法は漏れなく用意しておくことは必要です。10代にはコンビニ決済やキャリア決済、20代～40代にはクレジットカードや電子マネー、50代以上であれば代引きや銀行振込を用意するなど、その年代に馴染みの深い決済方法は必須です。

扱う商品と決済方法の相性

扱う商品によっても、決済方法との相性があります。分かりやすい例ですと、高級品や旅行サービスなどの高額の商品には、代引きなどの現金を用意する決済方法や、電子マネーなどのプリペイド式の決済方法は、リスクや手間があるので適していないでしょう。商品の特性を見た上で、決済方法を決めるべきだと言えます。

ですが、高額の商品以外はどの決済方法でも差分はないので、高額商品以外は商品との相性はあまり考えなくても問題ありません。

ECサイト運営企業の認知度と信頼度

知名度が高くないECサイトの場合、後払いや、現金で支払うことが可能であるコンビニ払いを使えるようにすることで新規顧客を獲得しやすくなります。

消費者庁が実施した調査では、40％の消費者が「よく知らない事業者や管理者の運営するサイトでは、オンラインでの支払いをしない」と回答しました。

クレジットカードのみ最低限対応されているという店舗様も多いかと思いますが年代や商品ジャンル、安心感の観点で他の決済手段を実装していないのは機会損失につながっている可能性があります。

ポイントサービスの利用者の傾向

楽天ペイを導入すると楽天ポイントを貯めているユーザーを集めやすくなり、paypayを導入するとpaypayポイントを貯めているユーザーを集めやすくなります。

このようにID決済や電子マネーをECサイトに導入すると、その決済手段で貯めることができるポイントのユーザーを集めることができます。

ポイント発行会社の広告媒体資料などを確認してポイントの利用者の属性を調べ、自社サイトのユーザーの傾向に合っているID決済や電子マネーを導入すると売上を伸ばしやすくなります。

まとめ

1つの決済方法のみではなく複数の決済手段をバランス良く用意することで、機会損失を防ぎ、サイト使用の満足度を高めることが可能です。

すべての決済方法を用意するのは、コスト面の問題もあり難しいと思いますので、いかにターゲットのユーザーや商品属性に合わせて必要なものを用意するか、が重要になってくるでしょう。

これからECサイトを立ち上げ、決済方法を用意する方々は、是非とも本記事を参考にしていただきたく思います。