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2021.03.26

モールと自社サイト、どちらから始めるべき?主な違いや優先順位を徹底解説!

今回は新たにEC事業を始めようしている企業様向けに、以下の疑問について解説していこうと思います。

  • 自社サイトとモールの違いってなに?
  • モールでも楽天とアマゾンでは何が違うの?
  • 自分たちの会社ではどうやって進めていけばいいのか、

など、新たにECに参入する際に色々悩む部分が多いと思います。

一方、大前提として、自社がどういう方向に持っていきたいのか(売上が上がれば良いのか、ブランディング目的が大きいのかなど)で方向性は変わってくるため、それぞれ店舗/モールの特徴を把握した上で、企業に合った戦略をとっていく必要があります。

今回はモールと自社サイトの違いや、新規で参入する場合の優先順位などについて考察していきます。

目次

  1. モールと自社サイトの違い
  2. モール別の違い(楽天市場、Amazon 、Yahoo!ショッピング)
  3. 結論、どういう優先順位で進めていくべきなのか

 

  1. モールと自社サイトの違い

最初に「モールVS自社サイト」について考えていきましょう。
ここでいうモールとは、最初に出店を検討することが多い「楽天市場」「Amazon」「Yahoo!ショッピング」の3大モールに絞って解説していきます。
それぞれの特徴は以下の通りです。

【モール】

  • 一定数の会員がすでにモール自体についており、(比較的)売上を立てやすい
  • 販売手数料や家賃がかかることで、利益率が自社サイトに比べ低い傾向(5%-10%前後変動)
  • モール内に競合がおり、常に競争にさらされることで、価格競争が起きやすい
  • 楽天SEOなどのモール独自の検索対策が必要(GoogleSEOよりは攻略難易度が低い)

【自社サイト】

  • 集客の難易度がモールと比較すると相対的に高く、集客コストが一定以上必要であり、かつ急激な売上増加は難しい
  • 直販であることから、利益率はモール販売に比べ高い
  • プラットフォームに左右されない施策展開が可能(顧客情報の直接の取得が可能)
  • SEOで勝負する場合はGoogleの動向に大きく左右されてしまいがち

それぞれ一長一短あり、かつ商材によって方針が異なってくるものの、トップラインを立てていくことを第一目標とする場合は、モール出店を検討する必要がありそうです。

逆に、型番商品でかつ利益率が非常に薄い場合や、メーカーでブランディングが大事になる場合は、自社サイトを基軸として展開していく方針をとる場合が多いですが、その場合は集客施策を厚めに施していくことが必須条件になるケースが多いです。

  1. モール別の違い(楽天市場、Amazon、Yahoo!ショッピング)

では次にモール別の違いを見ていきましょう。ざっくり比較すると、以下の通りです。


出所:ニールセンデジタル「国内におけるECサイトの利用実態調査」、2019.9.19日本流通産業新聞

市場規模を見てもお分かりの通り、まずは楽天市場とAmazonの出店を検討しましょう。(もしくは両方)
楽天の方が店舗構築の自由度が高いため、色々な見せ方が可能です。一方で、ある程度のリテラシーや工数が必要となってくるため、いわゆる型番商品の場合は、価格や納期などの部分で競合他社と戦えそうであれば、Amazonをメインとしていくと良いでしょう。

また、Yahoo!ショッピングについてですが、特別な事情がない限りは、出店する方針で間違いないかと思います。理由としては、固定費がかからない上に、販売手数料が低い(約3%-4%程度)ことです。加えて、楽天市場のページ等が移植しやすいので、楽天市場→Yahoo!ショッピング、の順で出店していくケースが多いです。

余談ですが、自社サイト含め、複数店舗を運営していくのであれば店舗情報の連動システム(クロスモールやネクストエンジンなど)の導入も同時に検討が必要です。

  1. 結論、どういう優先順位で進めていくべきなのか

結論、どうすればいいのかという話ですが、大きく以下の2通りになるかと思います。

  • ブランディング目的
    • 最初は自社サイトでの稼働をメインとする
    • その後、売上状況や自社で使えるリソースに応じて楽天市場やAmazonを第一の選択肢としてモール展開を検討
  • 売上向上目的
    • (もちろん商品によりますが)基本的には自社商材の特性に合わせて楽天市場やAmazonへの出店を検討
    • その後、サイト制作や販売状況に応じてYahoo!ショッピングや自社サイト/その他のモール(au PAY マーケットなど)への出店を検討
    • 一方、中長期的にはしっかり利益を確保していく必要があるため、短期的にはモール販売で売上を伸ばしつつ、中期的に自社サイトをじっくり、確実に成長させていくことケースも考えられます。

また、複数モールに展開する必要があるのか、という部分も大きな論点かと思いますが、基本的には複数モール展開している企業が多いのが現状です。複数モールに展開している割合は、小売業では約70%、メーカーでは約60%と、複数モールに展開している企業が多い状況です。

 

出所:公正取引委員会 「2019年 消費者向けeコマースの取引実態に関する調査報告書」

終わりに:楽天などのECショップの運営代行、運用代行について

以上、簡単ではありますが、モールと自社サイトの特徴や参入方針の際に検討すべき事項についてまとめました。
繰り返しにはなりますが、企業の考え方や商材特性によって個別に検討する必要があるというのは大前提となりますので、
今後の方針について迷われている企業様は、是非弊社へご相談頂ければと思います。

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