YouTubeの企業案件とECの関係性とは

本記事ではECにおけるYouTubeの関係性についてご説明させていただきます。

【本記事の対象となる方】

• 楽天などのECモールに出店していて、YouTubeをマーケティングツールとして活用を検討されている方
• YouTubeとECの関係性について理解を深めたい方

1.YouTubeとECの関係性

今ではYouTubeは生活の一部となっている方も多いかと思いますが、圧倒的な動画視聴ツールの存在となっています。近年ではYoutuberが紹介した商品がバズって爆発的に売れたという話をよく耳にします。いつしかYouTubeが企業のマーケティングツールとして無視できない存在となっていることは間違いない事実です。これからはYouTubeをマーケティングツールとしてうまく活用できたところが伸びていくと言ってもよいかもしれません。
動画マーケティング支援などを手がけるエビリーが実施した「10-30代世代別YouTube動画視聴と商品購入の関連調査」によると、10〜30代の約4割がYouTuber（ユーチューバー）が紹介した商品を購入したことがあると回答しています。「YouTuberが紹介していた商品を購入する事はありますか？」という質問に対し、「よくする」は11.3% 、「たまにする」は27.5。合計38.8%が購入経験を持っているという高い数値が出ています。「商品の購入を検討する際にYouTuberの動画を参考にする事がありますか」という設問では、参考にすると回答した割合は約5割近くにも及んでいます。
このようにYouTubeは企業のマーケティングにおいて重要な立ち位置となってきています。

2.YouTubeの企業案件を取り入れる時のメリット

YouTubeの企業案件をマーケティングに取り入れるメリットは大きく分けて3つあります。
1つずつご説明していきます。

①YouTubeという媒体の特性から拡散されて話題性が増す

YoutuberのファンはYoutuberが宣伝している商品をTwitterやInstagram・TikTokといった媒体を使って拡散する可能性があります。ただ一度だけ依頼したYoutuberに宣伝してもらうだけでなく、その動画を見た人が紹介するといった拡散が拡散を呼び、注目を集められる点が企業案件のメリットです。

②狙ったターゲット層にアプローチしやすい

YouTubeの企業案件を行う最大のメリットは、自社商品をYouTuberのファンへ訴求できる点です。テレビCMやテレビ上での案件は、視聴者を選ばずに放映するためターゲットを絞ることなく商品をアピールすることになります。しかし、YouTube企業案件の場合はYouTuberのチャンネルに登録しているファンに対してのみ商品を訴求できます。YouTuberのファンは属性がハッキリしている傾向が高いため、ターゲットを絞ってアプローチできるのです。例えば、20代の美容系女性YouTuberのチャンネルには20代で美容に興味のある女性のファンがつきやすいでしょう。このようにしてYouTuberのファン属性を把握できれば、企業案件は効果的なマーケティング手法となるのです。

③継続的に効果がある

YouTubeの動画は一度アップすると長期間にわたりチャンネルに残り続けます。テレビなどのメディアでの広告ですと、放映されている時間でしか露出はされず、保存がきかないです。そのため動画が長期的に残り続けるというのはYouTubeの企業案件の大きなメリットといえるでしょう。

3.Youtuber依頼時の費用相場

YouTubeの企業案件はYoutuberの影響力や宣伝力によって費用が大きく変化します。大きく分けて支払い方法は３つのパターンがあります。

①YouTuberへの商品提供を報酬とする支払い方法

こちらのパターンは比較的チャンネルの登録者数が少ないYoutuberに対しては可能な支払い方法となります。目安としては1000人～1万人くらいの登録者数であれば依頼可能です。

②YouTubeチャンネルの再生数に応じた支払い方法

YouTubeチャンネルの再生回数を基準とする場合、費用相場は「過去30日間の平均再生回数 × 2～10円」となることが多いです。下記が費用の目安と考えていただければと思います。

・1万～10万円：平均再生回数およそ5千～5万回の場合
・11万～100万円：平均再生回数およそ5万～50万回の場合
・101万～1000万円：平均再生回数およそ50万～500万回の場合

③YouTuberの登録者数に応じた支払い方法

YouTubeの登録者数を基準とした場合、依頼費用は「登録者数×1.5～3円」が相場となります。下記が費用の目安と考えていただければと思います。

・1万～30万円：登録者数およそ5,000～15万人の場合
・31万～100万円：登録者数およそ15万～50万人の場合
・101万～300万円：登録者数およそ50万～150万人の場合

4.終わりに

以上でYouTubeの企業案件についてご説明させていただきました。

もし不明点等ありましたら、下記フォームよりお問い合わせください。

また、弊社では楽天などのECショップの運営代行を行っていますので、それについてのご質問でも構いません。

Writer平野　将大

大学卒業後、楽天株式会社に入社。 インテリア、美容、,プロテイン、サプリメントの企業を中心に各種コンサルティング活動に従事。関西エリアの店舗様をサポートした後、東海エリアへと異動し、店舗様のEC事業の支援に全力を注ぐ日々を過ごす。楽天月間MVP受賞、新規立ち上げ店舗様をご支援で月商1億まで引き上げるなど、仕事人間になる。その後、EC事業に特化したコンサルタントになるべく、株式会社Proteinumに参画。 ちなみに、恋愛経験が豊富なため、恋愛コンサルタントの異名を持つ。